企画出版の時に払われる印税について

一般に多く知られている印税という言葉があります。しかし、実際にその中身を知っている人はそう多くありません。
ここではまず、印税とは何なのかを説明します。CDや映像物には印税がつきます。ただし、本に限って言えば印税とは出版社が著者に対して支払う著作権使用料を指します。売上に関わらず初回の発行数に対して発生する発行印税と、実際に販売された部数に応じて発生する売上印税の2種類があります。発行印税は売れなくても印刷した分を支払うことになるため出版社の方にリスクが有り、売上印税は売れた分だけ支払われないことから、著者にとって利益にならない場合もあります。ただし、売上印税の場合には売れなかった場合のリスクを軽減するために、初版本の部数については一定の印税を保証する制度が用意されています。

企画出版の印税の割合

企画出版の場合、著者がもらえる印税は本の定価の5%から15%です。知名度やコンテンツの価値により変動します。たとえば印税が10%で定価1000円の本を5万部売ったとしたら、印税は500万です。
これくらい売れると、出版社側の利益も大きなものとなります。さっきの例えですと売上は5000万円になり、そこから著者に渡る原稿料と印税、装丁のデザイン費用や印刷代、広告料などを差し引いて出版社によって経費の誤差はありますが、20%から40%の利益を得ています。ですがこれはあくまでも売れればの話です。空振りに終わったときのリスクを常に考えなければならないため、多くの出版社はネームバリューのある著者に原稿を依頼するわけです。

自費出版でもお金は入ってくることも有ります

大抵の方は企画出版の場合しか印税は入ってこないと思われがちですが、自費出版の契約内容によっては印税の支い対象となる場合があります。完全に出版費用を著者が受け持つ場合には、すべてが著者の所有物になりますので印税自体が発生しませんが、自費出版を謳っていても出版費用の一部を負担する共同出版の形式をとっている出版社もあり、その場合は印税が発生します。
その時の印税の割合は企画出版のときよりも高く、20%以上という出版社も珍しくありません。これは著者も出版費用を一部負担しているためこのように大きな印税率となっています。ただし、それで十分元が取れるということはなく、たとえ印税が50%だとしても出版費用を回収するためには約2000部を売り上げる必要があります。つまりは自費出版で利益を上げるには印税率が高い出版社を選べば元が取りやすくなりますし、モチベーションも上がりますので一石二鳥です。

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