電子書籍によって下がった企画出版へのハードル

近年では電子書籍によって企画出版のハードルが下がっただけでなく、十分な知識さえあれば自力での出版も可能になっています。
通販の大手2社が提唱している電子書籍のブランドとスマートフォンのシステムを寡占している2社が提唱しているブランドでは個人出版が行えるサービスを実施しています。それぞれ印税に関しては最大70%と紙の書籍よりもかなり多く、条件さえ整えば無料での配布も可能となっています。ただし、海外系の電子書籍のブランドですと手続きによってはアメリカと日本の税金の2重取りになってしまったり、データの形式が限られていたりと専門的な知識が必要になります。また、海外系の1社では特定のOSのパソコンからでしか入稿できないと言った不便な点もあります。

企画出版に必要な作業はプロが代行します

こういった専門知識がない場合は、出版社や電子書籍化の代行サービスに頼むと良いでしょう。安いものですとデータの変換とストアの登録だけが2万円前後なっており、原稿の校閲から表紙の作成など出版の時と同じようなサポートを受けるのであれば最大20万程度必要です。それでも、紙の本を出版する際の費用数十万に比べたら格段に安いと言えます。
筆者が一番苦労すると思われる表紙の作成ですが、それも代行してくれる業者があります。専門家にお願いするだけで簡単に電子書籍を発行してくれます。ただし、代行サービスに関してはあくまでも登録の代行のみを行うだけですので、パソコンで執筆を行えるほどの腕前があれば自分自身で登録を行ったほうが安くつくという場合もあります。

手厚いサポートの出版系サービス

こうして形になった電子書籍ですが、素人が企画した場合どうしても完璧に作ることができず、思わぬミスが出てしまうこともありますので、執筆経験のない方の場合は出版社による出版サービスを利用するのが良いと言えます。
出版社によっては企画の段階からアドバイスを行って具体的な形にする手助けを行ってくれることもありますし、最初は自費出版という形で電子書籍だけでなく紙媒体の本で出版することもできます。更に個人での電子出版の手続きを行った場合や代行業者で行った場合では基本的に1社ごとに契約しなければいけませんが、電子書店取次店と契約を行っている出版社であれば1回の契約で複数社の電子書籍のブランドで出版を行うこともできます。

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